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速報

119セッションのバーチャル参加を可能にした、SHRM2021コンファレンス

２年ぶりのSHRMコンファレンスが、９月9日から12日まで、ラスベガスにて、開催されまし た。パンデミックの影響により、SHRMも、ATDでも、殆どが、バーチャル参加が圧倒的に多く、従来のような圧倒的な参加者で、会場が、ムンムンとした情況は、改善していると言えよう。　　 　正式発表では、バーチャルを含めて、12,000名が参加したとの報告なので、例年ほどの盛況 さはないものの、この時期に開催されるコンファレンスとしては、非常に大きな規模ではある。 　確かに、カメラから、会場を見ると、満席のようではあった。 　ＡＴＤ２０２１では、折角６００ドル近くだしても、４５セッションしか見ることが出来ず、 自分の希望するセッションが、必ずしも含まれているわけではないが、ＳＨＲＭ2021 コンファレ ンスの場合は、基調講演の他に、120近いセッションが、オンラインで、映像付きにて、閲覧 できるようになったのは、大きな進歩であった。　　　　 　多くの特設会場では、カメラを設置しているので、従来のように、2か月後に、声だけ聴ける というのではなく、映像込みの同時収録をしているだけでも、相当の力を入れようだ。　　　　　　SHRMコンファレンスには、通算１1回目の参加だが、ようやく映像があって当たり前の時代に なったことは、大きな進化と言えよう。 　SHRM2021　コンファレンス報告会の申込は、こちら。

119セッションのバーチャル参加を可能にしたSHRM2021ラスベガス大会！

世界最大（現在約30万人）のHRプロのコミュニティー、人材マネジメント協会（SHRM）の2021年度年次総会が、２年ぶりでラスベガスにて開催された。　 　現地参加(In-person)とバーチャル参加を含めて、全体で290セッションになり、１１月ごろから、On Demand（$239）にて、その殆どのセッションが、１年間、閲覧可能になる。 　バーチャル参加でも、119セッションが、閲覧可能で、その多くが、映像つきである。 　１１月ごろから、オンデマンドにて、そのほとんどが映像つきの閲覧ができるのは、大きな進化である。　 　いまでは、バーチャル参加が当たり前の時代なので、たとえ、In-personの数が、大きくても、バーチャル閲覧可能でなければ、多くの会員にとって、余り意味がないと言える。 　もし、映像付きの閲覧サービスを、何と$239ドルで、一年間提供するならば、これが最大 のメリットになる。　 　ＡＴＤでは、約＄600出しても、45セッションだけしかみれないとすれば、価値の低下は、否めない。　 　また、追加$100だしても、限定の100セッションしか、みれないとすれば、SHRM2021コンファレンスのバーチャル参加よりも、見劣りしており、現地参加しない限り、余り意味がないと言える。現地参加には、ワクチン接種や、旅費と宿泊費が、追加に必要だ。　 　運悪く、行動制限が適用されると、参加もできなくなるという、最悪の事態になりかねない。 　これでは、何のために米国に行ったのかということになろう。 　さて、今年のＳＨＲＭ2021コンファレンスでは、従来の伝統的なテーマの他に、ハイブリット労働、リモート労働が加わり、更には、DEI(Diversity/Equity/Inclusion), IED(Inclusion/Equity/Diversity)というD&Iの進化版も登場した。ADPによる、持続可能なDEIプログラムの発表もあり、多種多彩の内容になっている。  また、離職率の可視化ソフト、マイクロソフトの元幹部の発表、ベネフィット強化による、定着促進対策等々、色々の内容がふくまれている。 　詳細は、１１月３０日のMeetUp(JSHRM月例会）にて、報告させて頂きます。 　SHRM2021　コンファレンス報告会の申込は、こちら。

中国、ロシア、インドも、ISO TC260 に正式参加したが、日本は、まだ検討中！

2011年、ISO TC260委員会が設置され、人材マネジメントに関する標準化の議論が始まった。その間のいきさつは、こちらのサイトで、すでに解説したので、ご覧ください。　 　当初は、SHRMが中心になり、Performance managementやCost per hireの標準化を進めたが、当初の委託期間の満了により、2015年に米国国家標準化委員会ANSIにその役割を返還した。 　その後は、米国、欧州諸国の他に、オーストラリア、インド、パキスタン、イラン、ロシアが加わり、加盟28カ国の国々により、より広い分野でHRMに関する標準化が進展した。 　米国、欧州は、色々な分野で、標準化を進めることで、世界のリーダーシップを握れるとの過去の経験から、標準化には、大変積極的だが、近年では、中国、ロシア、インド、サウジも正式参加し、アジアで参加してないのは、日本、モンゴル、韓国、タイ、ベトナム、インドネシア等で、出遅れ感が、濃厚だ。 　また、政府の強いリーダーシップにより、人財開発を進める傾向のある国では、ISOによるHRM標準化は、グローバルな考え方を学び、自らの考え方を広める絶好の場として、活用され、国際標準の人財マネジメントの標準的な取り組み方として、政府主導で進め、急速に普及が進んでいる。中国は、すでに貿易協定でのTPPにも、参加表明しており、国際的な標準化には、大変積極的になっており、日本も、もたもたしていると、完全に追い越されてしまうことでなろう。　 　すでに、CSR分野でのISO26000も普及期に入り、その派生モデルである　ISO/TR  30406 Sustainable Employability management for organizationや、その報告指針としてのISO30414　Guideline for internal and external humann capitalreporting関連の標準化も、決定し、今後は、こういう報告指針に基づき、CSR報告書が、必須になることになろう。　  　　 　ESG投資を引き付けたい企業は、この報告指針に基づき、CSR報告を作成して、発表する必要性が出てくるので、日本の有力企業は、これらの報告手法をマスターして、報告することが必須になる。　　 　今後、数年以内には、現在準備中のテーマ、戦力計画（workforce planning）の本体となるworkforce  management、employee engagement、Learning andDevelopment、Diversity and Inclusion等に関しても、そのガイドラインが数年内に整備され、これに基づいた各種の報告書の発行を求められることになる。　 　これに準拠しないと、優良企業として、SDGｓの実践度が評価されないことから、この報告手法に基づいた報告がないと、ESG投資でも不利な状況に追いやられることになろう。   今後は、この基本概念の理解と普及が日本に課せられた大きな課題になる。

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SHRM President & CEO