会社名: |
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代表者名: |
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会社設立: |
1999年12月1日 |
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資本金: |
1000万円 |
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主な取引先: |
三菱東京UFJ銀行 新橋支店、三井住友銀行 五反田支店 |
企業理念 |
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人材マネジメント支援サービスの基本7方針 |
一方、インターネットが急速に発展したグローバル社会では、グローバル・リーダーとして、活躍するには、従来の語学力、知識、説得力、プレゼン力を発揮するだけでは、とても十分とは言えません。 むしろ、「どうしたらグローバル・リーダーとして、リーダーシップを発揮できるのか?」、「社会や市場に対して、存在感や影響力を与えるには、どう振舞うべきなのか?」であり、「潜在能力のある人財に新たな挑戦の機会をつくり、強みや潜在能力を引き出し、やりがいと事業家精神を育つ職場環境をどうしたらつくれるのか?」が、今重要な課題になっている。 特に、年齢、地位、権力により、人を動かすのではなく、メンバーのやる気や潜在能力、色々な気づきや支援を出来る人財になることが、グローバル・ビジネスの成功への近道と言える。 この流れをくんで、多くの有名ビジネス・スクールでは、進化した人財マネジメントの統合型手法として、注目を集めるパフォーマンス・マネジメントやタレント・マネジメントが有名大学や有名ビジネススクールの必須課目として、認定された。これを採用する先進企業が、急成長したこともあり、「タレント・マネジメントを最優先の経営課題」として注目される様になった。 また、世の中の劇的な変化に対応できず、厳しい環境を迫られる状況も増えてきたこともあり、将来のあるべき姿を見定めて、中長期的な戦力計画を立て、その戦略に沿った人材開発を進める全社的な取組みがグローバルな先進企業で進んでいる。 色々な手法の乱立で混乱する現状もあるため、どのようなHRMガイドラインで進めるべきなのか明確にする必要性が高まりました。この動きを加速させるため、世界最大の人事総務系のHRプロ支援団体である米国の人材マネジメント協会SHRM(会員25万人)が事務局となり、国際標準化機構ISOによる標準化が進められることになった。
当面は、米国標準化院ANSIのHRM標準化を進めており、2013年中には、ANSI HRMガイドラインをベースに、ISO HR標準として、確立する動きが着々として進んでいる。このグローバルな動きにいち早く対応し、数多くのISO認証をもつ日本企業が、新規のISO HRM認証や更新が可能になるための支援活動を開始している。 この方針に基づき、下記に示す「7つの基本方針」を明確にした。 |
基本方針の実現に必要なマネジメント手法(詳細は、こちら) |
当社では、上記の7つの基本方針を実現する手法として、主に下記の5つのマネジメント手法を駆使して、実現している。 従来の日本的な伝統的なマネジメント手法だけでは、グローバル企業の人材マネジメントとして採用されるのは、難しい状況にあり、かといって、欧米で普及している特定の手法だけでも、多くの国々での特異性の高い個別の状況に対応することは更に難しいと言える。 まず、「職場で発生している課題」を特定し、各種の選択肢の中から、最適と思われるマネジメント手法を選択し、最善の結果を引き出す支援をしている。 当社では、特に、画期的な人材マネジメント(HRM)手法として、グローバルな世界からも注目され、グローバル・リーダーとして活躍するための必須条件とされるものだけを取り入れ、日本の職場でよくある事例で、効果のある最適のマネジメント手法を適用する支援を行っている。
パフォーマンス・マネジメント、タレント・マネジメント、キャリア・マネジメント(メンタリング)、教育効果測定や人財情報の見える化等は、既に欧米の有名ビジネススクールの評価機関であるAACSBが策定した2010年版HRMガイドラインでも、必須課目として認定され、この基本概念を日本の職場で直面するよくある事例で、学べる貴重な機会を提供している。これを習得することで、グローバル・ビジネスでも広く活用出来る様になる。 既に、当社では、このようなソリューションに基づく手法を既に数百社に対して、実施すると同時にその効果測定も実施しました。これらのデータベースを分析しながら、改善提案を行っている。 上記の「7つの基本方針と5つの効果的なマネジメント手法をスマートに導入して、定着するための各種の支援を提供」することを現在の社是としている。 |
1999年 |
11月 |
13日 |
NHK、BS「ワイド東京」にてベンチャー企業予備軍として紹介される。 |
12月 |
1日 |
会社設立 |
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2000年 |
4月 |
22日 |
コーチング&メンタリング基礎講座開始 |
5月 |
22日 |
日経産業新聞に会社記事掲載される |
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7月 |
1日 |
「実業界」にコーチングとメンタリング特集記事が掲載される |
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7月 |
12日 |
日経産業新聞に会社記事掲載される |
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9月 |
16日 |
コーチング&メンタリング実践講座開設 |
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11月 |
1日 |
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2001年 |
4月 |
〜 |
2002年12月 月刊誌「燃えよリーダー」メンタリング関連記事の長期連載
こちらよりダウンロードが可能です |
2002年 |
1月 |
「よくわかるビジネス・コーチング入門」を日本能率協会マネジメントセンターより出版 |
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1月 |
法政大学エクステンションカレッジで、心とイメージで学ぶ個別対応コーチングコースの講師として、個別対応コーチングの基盤確立に貢献 |
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5月 |
月刊誌「人材教育」北米企業における最新メンタリング事情を報告 |
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6月 |
JMA主催ジュニアビジネスリーダーコース、メンタリングセッション講師 |
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7月 |
中央職業能力開発協会主催、人材育成戦略講座で講演
コーチングとメンタリングによる効果的育成手法 |
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10月 |
総合電機S社コーチング&メンタリングコース開始で、やる気と可能性を引き出すコーチング&メンタリングコースの基盤を確立 |
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12月 |
中小企業庁発行、「創業支援のエッセンス」の支援人材の基本姿勢を発表 |
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12月 |
大手IT企業でのメンタリング研修開始と最新のメンタリング体系を確立 |
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2003年 |
1月 |
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6月 |
月刊誌「マネジメント・レビュー」 全米人材開発協会ASTD会長インタビュー |
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7月 |
人事院で、支援型リーダーシップとしてメンタリング研修を実施し、職場におけるメンターの重要性 を公務員に広める |
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7月 |
JAVADAセミナーで講演、テーマ「人材パフォーマンスを向上させる改善手法の最新動向」 |
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8月 |
月刊誌「マネジメント・レビュー」 ハーバード・メンタリング・プロジェクト・
ディレクターにインタビュー |
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9月 |
中央職業能力開発協会主催のやる気を引き出すコーチング&メンタリング活用講座
開講により、一般企業向けのコーチング&メンタリング体系を確立 |
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10月 |
食品Y社向け改革リーダー養成研修の立ち上げにより、職場風土改革、意識改革を
推進し、意識改革の方向性を確立。 |
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11月 |
月刊誌「マネジメント・レビュー」国際パフォーマンス改善協会ISPI前会長に
インタビュー。 |
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12月 |
経済産業省 中小企業大学校 経営指導員研修実施。 |
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12月 |
2004年2月、3月号 月刊誌「能力開発21」パフォーマンスを重視する欧米の人材
開発と日本の課題等のテーマで連載記事を掲載 |
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2004年 |
2月号 |
月刊誌「インサイト」、欧州メンタリング最新事情、日本人材マネジメント協会発行 |
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5月 |
新刊書「会社が変わる、組織が活きるパフォーマンス・コーチング」日本実業出版
社より発売 |
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7月 |
賃金実務「組織活性化のためのメンタリングの効果的進め方」産労総合研究所発行 |
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9月 |
財団法人から民間会社への転換にともなう意識改革プロジェクトの支援活動と費用対効果ROIを含む研修効果測定の実績を確立 |
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2005年 |
1月 |
「メンタリング・バイブル」国際メンタリング&コーチングセンター発行 |
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3月 |
携帯D社向け育成担当研修の実施と育成する職場の仕組みづくりがスタート |
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4月 |
国際メンターシップ・グラデュエート・スクール教授に就任 |
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5月 |
日本経営品質学会にて、「戦略的メンタリングモデルと企業風土改革」を発表 |
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11月 |
日本人材マネジメント協会内、自主運営研究会「戦略的人材開発・人材育成研究会」が発足し、代表世話人に就任 |
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12月 |
厚生労働省向けリーダーシップ研修の実施で、公務員の意識改革への支援 |
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2006年 |
6月 |
OA系企業でのインストラクター向け個別対応リーダーシップ研修の実施と支援活動 |
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7月 |
日本人材マネジメント協会主催のHRカフェで、ASTD2006年次総会報告を実施 |
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7月 |
厚生労働省管轄、職業開発研究センター、訓練評価委員に就任 |
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9月 |
総合電機H社向けメンター研修を通して、メンター研修の内容を更にグレードアップし、キャリア支援の核としてメンターが注目される |
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11月 |
日本経営品質学会にて、「共鳴を呼ぶ育成の見える化に向けて」を発表 |
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11月 |
富山県職業能力開発協会、経験交流プラザで、「やりがいある人材育成とその職場
環境づくりに向けて」で講演 |
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2007年 |
3月 |
厚生労働省管轄、職業能力開発研究センターの報告書で、人材育成の「見える化」
の指針を発表 |
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7月 |
福島県主催、いきいき中小企業労務セミナーでの講演、「自分の職場と思わせるリーダー、夢の実現を支援するメンター」 |
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8月 |
〜10月 |
IT企業向けITSS準拠、メンター養成研修実施(第1フェーズ) |
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10月 |
国土交通省、コーチング研修の実施と地域公務員の意識改革支援 |
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2008年 |
6月 |
IT企業向けITSS準拠、メンター養成研修実施(第2フェーズ) |
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7月 |
日本人材マネジメント協会年次総会で分科会を担当。「会社の継続的発展を目指すタレント・マネジメントと育成の見える化の実現に向けて」 |
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10月 |
JSHRM機関誌インサイトにて、全米人材開発協会ASTD2008参加報告掲載 |
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2009年 | 7月 | 日本人材マネジメント協会JSHRM 幹事就任 |
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2010年 | 5月 | 税務研究会発行「スタッフアドバイサー」5月号 連載記事掲載 「人事労務の基本と実務 不況時こそ、真剣に取り組むべき人材育成」 |
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8月 | 日本人材マネジメント協会10周年記念コンファレンス 分科会B2「ASTD/SHRM比からみた、日本のあるべきHRMの姿」講演 |
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9月 | 月刊アミューズメントジャパン 取材記事掲載 「メンターの役割は、自立の支援」 |
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12月 | 新刊書「競争に勝ちたいなら人材育成の見える化しなさい」を中経出版より発売 |
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2011 | 8月 | 〜9月 | 早稲田大学オープンカレッジで、「人材育成の見える化と卓越の人材育成戦略」を担当 |
2012 | 4月 | 〜6月 | 早稲田大学オープンカレッジで、「効果的フィードバックとコーチング」と「人材育成の見える化と費用対効果ROIの実践術」を担当 |
9月 | 国際機関アジア生産性機構APOがアジア12カ国を集めて、「中小企業向けタレントマネジメント会議」を開催。会議の準備、実施運営のチーフエキスパートとして活躍 |
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2013 | 6月 |
〜8月 | 早稲田大学オープンカレッジで「パフォーマンス・マネジメント」コース、「タレント・マネジメント」コースを担当 |
2023 | 1月 | Josh Bersin Academy/Nomadic Academyの29コース修了 |
石川 洋(いしかわ ひろし)
戦略的人財マネジメントセンター 代表 国際メンタリング&コーチングセンター 代表 株式会社スマートビジョン 代表取締役 SHRMコンピテンシー研究会 代表世話人 戦略的人材マネジメント研究会 代表世話人 元国際メンターシップ大学院大学 教授 |