(3)国内ビジネス中心からグローバル企業への転換を目指したい
グローバル人材養成研修案 |
例えば、国内ビジネスが10%程度ですと、グローバル・ビジネスで通用する人材が十分に育ってないことが最初の難関です。これは単純な語学学習だけではなく、グローバル・ビジネスを進める上で、必要な考え方、論理思考が備わっているかであり、更には、色々なリーダーシップ手法を使い分け、効果的な人材育成が進められるかにかかっています。従来やってきた純日本的なビジネス手法を、グローバルな視野で大きく転換できるかが課題です。
優秀な教育を受けた現地の人材は、そのほとんどが、欧米的な論理思考の考え方、仕事の手法を原則的に身につけていますので、その手法をキチンと理解し、把握した上で、日本的な良さを織り込む配慮が必要です。彼らの考え方、進め方を理解しようとせず、日本式の手法だけを押し付けると、大きな抵抗を呼ぶことになります。 次世代経営幹部には、グローバル・ビジネスに率先して取り組んで頂くため、グローバル企業で普及が進むタレント・マネジメントの手法とその応用事例を実践的に学びます。また、地域拡大戦略を実現を可能にする育成風土を高めるため、20-30歳代の若手社員には、基本的な指導・支援法を学ぶ機会をつくり、若手メンターとして活躍して頂きます。また、多くの中堅リーダーを早めに現地でのマネジャーとして、活躍してもらう機会をつくるため、グローバル人材養成研修を実施することも必要になります。従来のピラミッド組織をプロジェクト制に転換、単純にフラット組織にしても、直ぐに高業績を達成することにはなりません。従来のプロジェクト別の職制では、組織の垣根が厳然として存在し、これを乗り越えることは、非常に難しいのが現実です。 詳細は、無料見積をご利用下さい。 |
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国際メンタリング&コーチングセンター
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